SNSについて

ソーシャル・ネットワーキング・サービス(英語: Social Network Service, SNS)は、社会的ネットワークをインターネット上で構築するサービスの事である。
 日本ではmixiが有名で紹介制を取っていることから、「SNSは紹介制」と誤解を受けるが、「社会的ネットワークをインターネット上で構築する」ものがSNSであって、その構築のためには紹介制だけでなく希望者の登録制など幾つかの仕組みがあり、そのサービス内容によりモデル分類される。
概要
広義的には、社会的ネットワークの構築の出来るサービスやWebサイトであれば、ソーシャル・ネットワーキング・サービスまたはソーシャル・ネットワーキング・サイトと定義される。
この為、コメントやトラックバックなどのコミュニケーション機能を有しているブログも広義的にはSNSに含まれる。
狭義的には、ソーシャル・ネットワーキング・サービスとは人と人とのつながりを促進・サポートする、コミュニティ型の会員制のサービスと定義される。あるいはそういったサービスを提供するWebサイトも含まれる。
ソーシャル・ネットワーキング・サービスの主目的は、人と人とのコミュニケーションにある。友人・知人間のコミュニケーションを促進する手段や場、あるいは趣味や嗜好、居住地域、出身校、「友人の友人」といった自身と直接関係のない他人との繋がりを通じて新たな人間関係を構築する場を提供している。人の繋がりを重視して「既存の参加者からの招待がないと参加できない」というシステムになっているサービスが多いが、最近では誰でも自由に登録できるサービスも増えている。
代表的なソーシャル・ネットワーキング・サービスとして日本最大の会員数を持つmixi、世界最大の会員数を持つMySpaceがある。
また、2004年頃より大手企業各社でも社内でのコミュニケーションの活性化や内定者囲い込み、SOX法対策等にも使われはじめており、有名な事例としてはジョンソン・エンド・ジョンソン、NTT東日本の社内活用や、総務省の省内活用があげられる。社内SNSには情報の地域間格差を解消するために導入している企業も多い。
基本的な機能
 * プロフィール機能
 * ユーザ検索機能
 * 日記(ブログ)機能
 * コミュニティ機能
 * メッセージ送受信機能
その他の主な機能
サービスによっては以下の機能を提供している所もある。
 * 足跡機能
 * RSS機能
 * アドレス帳機能
 * レビュー機能
 * カレンダー機能
 * アルバム機能
 * 動画共有
 * 紹介文機能
 * ゲーム機能
 * デコメ作成機能
 * アバター機能
ビジネスモデル
SNSのビジネスモデルは大きく分けて「広告収入モデル」「ユーザー課金モデル」「他サイト誘導・連動モデル」が成立している。
○ 広告収入モデル
インターネット広告により収益を得るモデル。広告収入を収益の柱としているSNSはmixiやMySpaceなどが挙げられる。いかに多数のユーザーをサイト上に滞在させ、PV(ページビュー)を獲得できるかがこのモデルの鍵となる。SNSで広告収入をあげるにはそれなりのユーザー数が必要とされるため、そこまでコミュニティを育てていくにはサーバーなどを運営していく計画的な資本戦略が必要とされる。
○ ユーザー課金モデル
提供しているサービスに対し、サービス利用料という形でユーザーに対して直接課金し、収入源とするモデル。PVの多さに依存せず、人的ネットワークなどSNSの特徴を積極的に活用したサービスの提供に重点を置いている点に特徴がある。現在ではビジネスネットワークの構築や職探しに利用される米国LinkedInなどのSNSが挙げられる。
またこれとは別に基本的に無料で提供しているサービスに一部サービスに付加機能を加えた有料サービスを提供して課金をするモデルもある。(例:mixiプレミアム)
○ 他サイト誘導・連動モデル
SNS内での広告収入や課金収入に頼るのではなく、SNSをユーザーの集客や定着のツールとして捉え、自社・他社問わず他のサイトに誘導、あるいは連動させることにより得られるシナジー効果(相乗効果)を期待するモデル。ヤフー株式会社の井上雅博CEOが語るようにYahoo Daysなどの大手ポータルサイトが運営するSNSはこのモデルを取り入れようとしている。
また携帯向けSNSのモバゲータウンはモバオク、ミュウモなどの外部の課金サービスに誘導することで収益をあげている。
なお、これら三つのモデルは、そのいずれかはそれぞれのSNSで中心となっているものの、例えば広告収入モデルはほぼすべてのSNSで取り入れられているように、ビジネスモデルを組み合わせていくのが一般的である。
アメリカ、韓国では広告収入以外にもEC事業(アバター、ホムピー)といった色々なビジネスモデルが構築されつつある。例えばサイワールドなどは月10億円以上の利益を広告(20%)とEC(80%)により生み出している。その一方で、限られた会員内とはいえ、個人情報の流出の懸念も一部であり、未成年者の利用を制限する動きもある。(アメリカでは12歳以上なら利用が可能の為)

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